生活のマスト！新築における電気契約の流れ！開通方法と電気代をお得にするコツを紹介

新築に引っ越すときは、旧居で電気使用を停止し、新居で新たに電気を開通する必要があります。その際、電気契約をどうしたらよいのか確認したい方もおられるのではないでしょうか。

旧居で利用していた電気契約をそのまま継続することも可能です。ただし、結婚にともなって新たに世帯を持つ場合や、引越しを機に電力会社を見直したいという場合は、新たな電気契約を検討しなければなりません。

新居でスムーズに電気を利用できるよう、引越しが決まったら、電気の開通方法や電力会社探しのポイントを早めにチェックしておきましょう。

こちらの記事では、新築で電気を開通するタイミングや、電気開通手続きの基本的な流れ、開通時に注意すべきポイント、電力会社を選ぶときの注意点についてご紹介します。

新築で電気代を節約する方法や、ガス・水道の開通方法についてもご覧ください。

• 電気開通は引越しの1週間前、最低でも3日前までには済ませておく
• 引越し先の自治体によっては省エネ家電・設備の導入に補助金や助成金が出る
• 新電力会社に乗り換えても停電リスクが高くなる心配はない

電気開通のタイミング

新築に引越した当日から電気を使えるようにするためには、事前に開通手続きを済ませておくのが理想です。

理想としては、引越し日の1週間前、最低でも3日前までには手続きを済ませておくことをおすすめします。

引越し当日でも開通は可能？

「引越し準備でバタバタしていて、うっかり事前手続きを忘れてしまった」という場合、引越し当日に電気の開通が可能かどうかは、電力メーターの種類によって異なります。

電力メーターには従来型計器とスマートメーターの2種類があります。

• 従来型計器：機械式で電気量の計測・表示のみができるもの
• スマートメーター：電力量に加え、電流値や電力の計測、通信機能や開閉機能、アンペアブレーカー機能などさまざまな機能が搭載されているもの

従来型計器の場合、室内のブレーカーを上げるだけで電気を利用できるようになるため、引越し当日に開通手続きをすることも可能です。

一方、スマートメーターは電力会社側が遠隔で送電操作を行わないと電気を利用できません。場合によっては、送電操作までに数日かかってしまうことがあり、即日対応が難しいケースもあります。

即日対応ができない場合、引越し当日に新居で電気を使うことはできません。余裕を持って開通手続きを済ませましょう。

新居で電気開通するまでの基本的な流れ

引越しを機に新たな電力会社と契約し、新居で電気を開通するまでの基本的な流れを確認しましょう。

1. 現在の電力会社を解約する
2. 電力会社を選ぶ
3. 新しい電力会社に契約を申し込む
4. 旧居・新居でブレーカーを操作する

現在の電力会社を解約する

引越しの日程に合わせて現在の電力会社を解約します。

多くの電力会社では、解約する日の30日前から手続きを開始できます。引越しが決まったらなるべく早めに手続きしておきましょう。

手続き方法は、電力会社によって異なります。ほとんどの会社ではインターネットまたは電話で受け付けているでしょう。

インターネットの場合、24時間受け付けてもらえるため、好きなタイミングで申し込み可能です。

なお、解約日（引越し日）は任意で指定できるでしょう。月の途中で解約する場合、使用料金は日割りで請求されるため、解約日は慎重に決定しましょう。

電力会社を選ぶ

電力自由化により、2016年4月1日からは消費者が電力会社や料金プランを自由に選べるようになりました。

新規に電力の小売事業に参入した業者も多く、それぞれ料金体系やサービス内容に違いがあります。ご自分のライフスタイルやニーズに合ったものを選ぶことが大切です。

ここでは、選択の基準として4つのポイントをご紹介します。

料金プランで比較する

電力会社は、他社との差別化を図るため、独自の料金プランを用意しています。

例えば、平日日中に電気を多く使う人向けのプラン、夜間に電気を多く利用する方向けのプラン、オール電化向けのプランなどです。

ご自分やご家族の生活スタイルに合わせてプランを選べば、従来の契約よりも電気代を節約できる可能性があります。ニーズに合ったプランがラインナップされているかどうかチェックしてみましょう。

多くの電力会社では、公式サイトで料金シミュレーションを行えるサービスを提供しています。同じ条件でシミュレーションし、結果を見比べてみると検討しやすいでしょう。

ポイント特典を比較する

電力会社の中には、毎月の電気代に応じてポイントを付与するサービスを行っているところもあります。

進呈されるポイントの種類や、電気代に対するポイント還元率は、電力会社やプランごとに異なります。よりお得に電気を利用したいという場合はポイント特典が付いている電力会社をピックアップした上で、ご自分にとって使いやすいポイントかどうか、ポイント付与率はどれくらいかなどを比較してみましょう。

各種セット割引を比較する

電力会社によっては、ガスやインターネット、携帯電話料金などとセットで申し込むことで割引が適用される場合もあります。ただし、それぞれのサービスを同一の会社でまとめなければならないため、切り替えに多少の手間がかかってしまう点には注意しましょう。

なお、電力会社の中にはセット割引ではなく、セット契約者専用のプランを用意しているところもあります。

支払い方法で比較する

電気代の支払い方法は、電力会社によって異なり、口座引き落としとクレジットカードの両方に対応しているところもあれば、口座引き落としのみ、あるいはクレジットカードのみに対応しているところもあります。

「どうしてもクレジットカードで支払いたい」「カードがないから口座引き落としにしたい」など、支払い方法にこだわりがある場合は、ニーズに合った方法で支払えるかどうかもチェックしておきましょう。

なお、クレジットカード払いについては使用できるカードブランド（VISAやJCBなど）もあらかじめ確認しておくことが大切です。

新しい電力会社に契約を申し込む

新居で利用する電力会社に契約を申し込みます。

契約の申し込みは、インターネットまたは電話で手続きできるケースがほとんどです。

申し込みの際は、現在の契約内容、氏名・住所などの個人情報、支払い方法などを伝える必要があります。検針票、支払いに使うクレジットカード、口座の通帳などを手元に用意しておきましょう。

旧居・新居でブレーカーを操作する

引越し当日は、旧居のブレーカーを下げてから退去します。新居では、逆にブレーカーを上げて通電し、電気を利用できるようにしましょう。

新居で電気を開通する際に気を付けたいポイント

新居で電気を開通する際は、以下のポイントに注意しましょう。

• スマートメーターへの交換
• 供給地点特定番号を確認する
• 供給地点特定番号を確認する
• 契約・解約にかかる手数料をチェック
• 契約アンペア数に注意

スマートメーターへの交換

新しい電力会社と契約する場合、従来型計器をスマートメーターに交換する必要があります。

新築の場合は、最初からスマートメーターが設置されているのが一般的です。一方、中古住宅を購入した場合は従来型計器が設置されたままになっている可能性があります。

その場合、新しい電力会社に申し込む際、従来型計器が設置されていることを伝えれば、電力会社側が送配電事業者に工事を依頼してくれます。

工事中は立ち会いの必要はありません。新しい電力会社と契約する際は、新居にスマートメーターが設置されているかどうかだけ確認しておきましょう。

供給地点特定番号を確認する

供給地点特定番号とは、電気を供給する地点（契約場所）を特定するために割り振られている22桁の識別番号のことです。

電力会社を変更する際や、停電時の問い合わせなどに使用します。新築の場合、施工前の段階では供給地点特定番号が割り振られておらず、工事が開始される段階で、施工を担当するハウスメーカーや工務店が電力会社と契約する仕組みです。

その後、電気の引き込み線の工事が完了した段階で供給地点特定番号が割り振られます。竣工のタイミングで施工会社に問い合わせて供給地点特定番号を教えてもらいましょう。

契約・解約にかかる手数料をチェック

新しい電力会社との契約、および現在の電力会社との解約には、所定の手数料が発生するかもしれません。

例えば、契約時は、契約事務手数料や電気の引き込み工事費など、解約時は、解約手数料を、それぞれ請求される可能性があります。

手数料の有無や金額は電力会社によって異なります。事前に契約書や電力会社のホームページなどで情報を確認しておきましょう。

契約アンペア数に注意

アパートなどの集合住宅から部屋数の多い戸建てに引っ越す場合、使用する家電の数や規模が大きくなりがちです。

同時に使用する消費電力量が増えると、旧居で契約していたアンペア数では対応しきれず、ブレーカーが頻繁に落ちてしまうかもしれません。

そのため、引越しを機に電力会社を乗り換える場合は、新居でどのくらいの家電を使用するのかシミュレーションし、必要に応じて契約するアンペア数を増やすようにしましょう。

一般的に、ファミリー世帯では40A～60Aの契約ですが、オール電化の場合は60Aまたは10kVA（100A）で契約する必要があります。

特に、家族の人数が多い世帯や、同時に複数の家電を利用するケースが多い世帯は、60Aでは不足する可能性があるため、10kVA（100A）での検討も考えた方がよいでしょう。

なお、10kVA（100A）契約に関しては、公式ホームページなどに掲載されておらず、別途問い合わせが必要になるケースが多いので要注意です。

新居の電気代を節約する方法

アパートなどから戸建てに引っ越すと、部屋数や家電の増加により、月々の電気代が高くなる傾向にあります。

できるだけ電気代を節約したいのなら、日々の暮らしや家電の選び方などに工夫をしましょう。

ここでは新居の電気代を節約するために実践したい方法を3つご紹介します。

省エネ家電に買い替える

家電の省エネ技術は年々進化しているため、同じ規模の家電でも古いものと新しいものでは消費電力に大きな差が生じます。

また、古い家電は経年劣化によって性能が低下し、余計な電気を消費する原因になっていることもあります。

家電の寿命は、機種や使用環境によって異なるとはいえ、製造から10年が経過している家電は、引越しを機に最新の省エネ家電への買い替えを検討した方がよいでしょう。

エアコンや冷蔵庫、洗濯機などの大型家電は、旧居で古いものを処分し、新居で新しいものに買い替えれば、引越し時の手間とコストを省けるでしょう。

自治体によっては、省エネ家電に買い替えた方を対象に補助金や助成金を支給する制度を導入しているところもあります。

制度を利用すれば省エネ家電の購入費の一部を補助してもらえます。買い替えを検討する際は、事前に助成金・補助金の有無や要件を確認しておきましょう。

省エネ設備の導入を検討する

マイホームを新築する場合や、中古住宅をリノベーションする場合は、省エネ設備の導入も検討してみましょう。

具体的には、次のような3つの方法があります。

• 床や壁、天井などに断熱材を追加する
• 屋根に太陽光発電を設置する
• 給湯器をエコキュートにする

断熱材を入れると外気の影響を受けにくくなるため、冷暖房効率が向上し、大幅な節電を期待できるでしょう。

また、屋根や屋上などに太陽光発電を設置する方法も有効です。しかし、環境によって年間発電量が左右されるため、引越し先エリアの日照時間や住宅の敷地面積などを考慮して検討しましょう。

なお、自治体によっては、これらの省エネ設備を導入する費用を補助・助成する制度が設けられているところもあります。

特に、子育て世帯においては、国土交通省が実施している「子育てエコホーム支援事業」を利用できるでしょう。特定の条件を満たした上で新築住宅の購入および既存住宅のリフォームを行った場合、まとまった補助金を受け取れます。

参考：国土交通省『子育てエコホーム支援事業』

子育てエコホーム支援事業以外にも、自治体ごとに独自の支援を行っているケースがあります。省エネ設備を導入する際は制度の有無を確認してみましょう。

なお、ほとんどのケースでは施工が始まる前の段階での申請が必須です。新築やリノベーションの施工予定がある場合は、早めに要件の確認・申請を行いましょう。

LED照明に交換する

引越しを機に、照明を全てLEDに交換するのも有効な節電方法です。

LEDは従来の白熱電球や蛍光灯に比べて消費電力が小さく、かつ寿命も長い照明として知られています。

一般的に、従来のボール電球や小型電球を電球型LEDランプに交換すると約86％の節電、蛍光灯シーリングライトをLEDに交換すると約50％の節電になるといわれています。

本体価格は白熱電球や蛍光灯より割高ですが、LED電球は一般電球の約40倍も長持ちするといわれているため、長く使うほどコストパフォーマンスに貢献するでしょう。

新電力会社の契約に関してよくある質問

大手電力会社から新規参入した新電力会社へ乗り換えるにあたって、よくある疑問・質問をまとめました。

停電リスクは高くなる？

大手電力会社（旧一般電気事業者）よりも規模の小さい新電力会社に乗り換えると、停電リスクが高くなるのでは？と不安になる方は多いでしょう。しかし、乗り換えが原因で停電リスクが高くなることはありません。

そもそも電気は高圧電線や電柱の電線などを通じて家庭に送電されます。この仕組みは電力自由化後も変わらず、新電力会社と契約したからといって新しい電線が住宅に引き込まれるわけではありません。

つまり、大手電力会社と契約していたときと同じ環境で電力が供給されるため、新電力会社に乗り換えたからといって停電リスクが高くなる心配はないのです。

仮に、トラブルによって十分な電力を供給できなくなったり、電力会社が倒産したりした場合でも、大手電力会社から継続的に電力の供給を受けられる仕組み（常時バックアップ）が整っているため、電気の供給が途絶える心配はありません。

なお、大規模停電に見舞われた場合も、従来同様、大手電力会社も含めて復旧に対応する体制になっているため、万一の場合も安心です。

新電力会社に乗り換えるための3つの手続き

新電力会社に乗り換えるための手続きは、3つのステップがあります。

• 1.乗り換え先の新電力会社を決める
• 2.現在の電力会社の契約を解約する
• 3.新電力会社に契約を申し込む

なお、引越しの際は電力会社の切り替えの有無にかかわらず、現在契約している電力会社に連絡して旧居での利用を停止する必要があります。

そのため、引越しを機に電力会社を乗り換える場合は、引越し日に現在の電力会社を解約するとともに、新居で新電力会社の利用をスタートするよう調節するのがおすすめです。

新電力会社と大手電力会社の料金を比較するには？

電力会社の多くは公式サイトで料金シミュレーションサービスを提供しています。

シミュレーションでは、次の情報を入力します。

• 住まいのエリア
• 現在契約している電力会社
• 契約プラン
• 契約アンペア数
• 世帯人数
• 電気使用の昼夜比率

上記のようなライフスタイルの情報を入力することで、乗り換え後の電気代の目安や、現契約との差額の目安などをチェックできます。

テラセル電気の乗換時のシミュレーション表

乗り換え先に複数のプランがある場合、プランごとの比較データも表示されるため、どのプランを選べばよいかの判断材料になります。

シミュレーションは、情報を入力する時間も含めて1分～2分程度で完了するケースがほとんどです。乗り換えを検討する際は、ぜひシミュレーションを活用してみましょう。

【合わせて確認】ガスと水道の開通はどうしたらよい？

引越しの際は、電気だけでなくガスや水道の開通手続きも行うことになります。

ガス・水道ともに基本的な開通手続きの流れは以下のようになります。

• 1.旧居で契約しているガス・水道会社に連絡して停止手続きを行う
• 2.新居で契約するガス・水道会社に連絡して開通手続きを行う
• 3.旧居でガスと水道の元栓を閉める
• 4.新居でガス（必要に応じて水道）の開通作業に立ち会う
• 5.新居でガス・水道の元栓を開けて問題なく使用できるか確認する

「4：開通作業」について、ガスは立ち会いが必須ですが、水道に関しては原則として立ち会いは不要です。

ただし、門にロックがかかっている場合など、係員が水道メーターに立ち入れないケースでは、住民の立ち会いが必要になることもあります。

なお、引越しを機にガス会社を変更する場合は、電気の場合と同じく、事前にガス会社の選択や契約申し込みが必要です。

まとめ

引越しする際は、旧居での電気の使用を停止し、新居で電気を開通する手続きが必要です。

その際、電力会社への連絡は必須です。せっかく連絡するのなら、電力会社の乗り換えやプランの見直しを行ってみるのもよいでしょう。

電力会社を選ぶ際は、料金プランやポイント特典、各種セット割引、支払い方法などを比較し、ご自分やご家族のライフスタイル・ニーズに合ったところを選択しましょう。

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